3652 ディジタルメディアプロフェッショナル

3652
2026/05/18
時価
119億円
PER 予
397.86倍
2012年以降
赤字-720.1倍
(2012-2026年)
PBR
3.65倍
2012年以降
0.55-26倍
(2012-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
0.92%
ROA 予
0.78%
資料
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CSV,JSON

ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

2020年6月30日
1億4011万
2020年9月30日 -5.92%
1億3182万
2020年12月31日 -10.3%
1億1824万
2021年3月31日 -11.57%
1億457万
2021年6月30日 -12.95%
9103万
2021年9月30日 -14.88%
7748万
2021年12月31日 -11.02%
6894万
2022年3月31日 +6.47%
7340万
2022年6月30日 -18.44%
5986万
2022年9月30日 -24.4%
4525万
2022年12月31日 -22.71%
3497万
2023年3月31日 -31.05%
2411万
2023年6月30日 -16.16%
2022万
2023年9月30日 -16.91%
1680万
2023年12月31日 -24.09%
1275万
2024年3月31日 -26.89%
932万
2024年6月30日 -37%
587万
2024年9月30日 -14.45%
502万
2024年12月31日 +999.99%
1億6280万
2025年3月31日 -0.24%
1億6241万
2025年6月30日 +10.05%
1億7874万
2025年9月30日 +1.86%
1億8207万
2025年12月31日 +9.32%
1億9904万

個別

2010年3月31日
475万
2010年12月31日 -0.97%
470万
2011年3月31日 -8.41%
431万
2011年6月30日 +44.05%
621万
2011年9月30日 -3.83%
597万
2011年12月31日 -4.12%
572万
2012年3月31日 +65.12%
945万
2012年6月30日 -6.4%
885万
2012年9月30日 -6.85%
824万
2012年12月31日 -7.35%
763万
2013年3月31日 +20.14%
917万
2013年6月30日 -7.64%
847万
2013年9月30日 -8.14%
778万
2013年12月31日 +0.69%
783万
2014年3月31日 -14.64%
669万
2014年6月30日 +3.32%
691万
2014年9月30日 -2.42%
674万
2014年12月31日 -8.75%
615万
2015年3月31日 -9.54%
556万
2015年6月30日 +6.36%
592万
2015年9月30日 +999.99%
9189万
2015年12月31日 +3.46%
9507万
2016年3月31日 +65.3%
1億5715万
2016年6月30日 -8.46%
1億4385万
2016年9月30日 -9.24%
1億3056万
2016年12月31日 -91.74%
1078万
2017年3月31日 -75.13%
268万
2017年6月30日 +999.99%
2億237万
2017年9月30日 -0.15%
2億205万
2017年12月31日 +4.79%
2億1174万
2018年3月31日 +21.44%
2億5713万
2018年6月30日 -4.85%
2億4466万
2018年9月30日 -5.41%
2億3142万
2018年12月31日 -5.72%
2億1818万
2019年3月31日 -6.06%
2億496万
2019年6月30日 -6.19%
1億9227万
2019年9月30日 -6.84%
1億7912万
2019年12月31日 -7.34%
1億6598万
2020年3月31日 -7.92%
1億5283万
2021年3月31日 -31.58%
1億457万
2022年3月31日 -29.8%
7340万
2023年3月31日 -67.14%
2411万
2024年3月31日 -61.34%
932万
2025年3月31日 +999.99%
1億6241万
2026年3月31日 +22.21%
1億9848万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
工具、器具及び備品 3~15年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエアについては、自社利用目的のものは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、販売目的のものは見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく定額償却額のいずれか大きい額により償却しております。
2025/06/23 16:03
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業活動によるキャッシュ・フローは、93百万円の収入となりました。主な増加要因は、減価償却費27百万円及び税金等調整前当期純利益229百万円、仕入債務の増加額114百万円であり、主な減少要因は、売上債権の増加額165百万円及び未払消費税の減少額47百万円であります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、167百万円の支出となりました。主な減少要因は、無形固定資産の取得による支出158百万円であります。
財務活動によるキャッシュ・フローはありません。
2025/06/23 16:03
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/06/23 16:03

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