有価証券報告書-第17期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品、製品、原材料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(会計方針の変更)
(たな卸資産の評価方法の変更)
たな卸資産のうち、商品、製品および原材料に係る評価方法は、従来、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっておりましたが、当事業年度より先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)に変更しております。
なお、この変更による影響額は軽微であるため、遡及適用は行っておりません。
(2)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(3)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(1)商品、製品、原材料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(会計方針の変更)
(たな卸資産の評価方法の変更)
たな卸資産のうち、商品、製品および原材料に係る評価方法は、従来、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっておりましたが、当事業年度より先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)に変更しております。
なお、この変更による影響額は軽微であるため、遡及適用は行っておりません。
(2)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(3)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。