- 7022
- 2026/08/28
- 時価
- 107億円
- PER 予
- 13.16倍
- 2012年以降
- 赤字-50.48倍
(2012-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2012年以降
- 0.26-1.63倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 2.38%
- ROE 予
- 6.52%
- ROA 予
- 2.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
サノヤス HD(7022)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 12億3600万
- 2013年3月31日 -65.53%
- 4億2600万
- 2014年3月31日 +127.7%
- 9億7000万
- 2015年3月31日 +79.18%
- 17億3800万
個別
- 2012年3月31日
- -2億1500万
- 2013年3月31日
- 3億2500万
- 2014年3月31日 -28.31%
- 2億3300万
- 2015年3月31日 +167.81%
- 6億2400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/19 11:52
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 11,014 26,828 税金等調整前当期純利益又は税金等調整前中間純損失(△) (百万円) △99 1,655 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失(△) (百万円) △88 1,427 1株当たり当期純利益又は1株当たり中間純損失(△) (円) △2.66 42.74 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、設備投資額が増加していくことを契機として国内の有形固定資産の使用実態を再検討いたしました。その結果、当連結会計年度以降は堅調な需要を背景に生産量が安定し、国内の有形固定資産のより安定的な稼働が見込まれております。このことから、耐用年数で均等に費用配分を行う定額法を採用することが費消パターンをより適切に反映できると判断いたしました。2026/06/19 11:52
当該会計方針の変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ153百万円増加しております。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/19 11:52
税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 11:52
売上高は、製造業向けセグメントにおいて乳化・攪拌装置の製造が好調に推移したことに加え、2025年6月よりグループ入りした㈱小寺電子製作所の売上高が寄与したこと、建設業向けセグメントにおいて空調・給排水・衛生設備の設計及び施工や建設工事用エレベーターの製造及びレンタルが堅調に推移したことから、増収となりました。前連結会計年度 当連結会計年度 増減額 増減率 (%) 経常利益 1,073 1,650 576 53.7 親会社株主に帰属する当期純利益 1,182 1,427 244 20.7
売上高の増収に加え、主に建設業向けセグメントにおいて空調・給排水・衛生設備の設計及び施工や大規模施設向け動力制御盤・分電盤・配電盤等の製造で利益率が改善したことから、前期比で大幅な増益となりました。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/19 11:52
(注)1 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 304円11銭 371円13銭 1株当たり当期純利益 35円59銭 42円74銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 35円32銭 42円42銭
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益 (百万円) 1,182 1,427 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 1,182 1,427 普通株式の期中平均株式数(千株) 33,231 33,396 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) - - (うち新株予約権)(千株) (254) (253) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の内容 - -