#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 減価償却費の調整額57百万円は、全社資産に係る減価償却費58百万円及びセグメント間取引消去△1百万円である。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額393百万円は、全社資産の設備投資161百万円及びソフトウエア231百万円である。
全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費である。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりである。
セグメント損失の調整額△583百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用△612百万円、貸倒引当金の調整額4百万円及びセグメント間取引消去24百万円である。
セグメント資産の調整額249百万円は、全社資産5,705百万円及び連結調整△5,455百万円である。
減価償却費の調整額193百万円は、全社資産に係る減価償却費197百万円及びセグメント間取引消去△4百万円である。有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額824百万円は、全社資産の設備投資4百万円及びソフトウエア820百万円である。
全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費である。
2 セグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っている。2021/06/22 13:25
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ・有形固定資産主として、遊園地に設置している機械装置である。
・無形固定資産主として、新ERPシステム(ソフトウェア)である。

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#4 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
仕掛品については主として個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっている。その他については主として移動平均法に基づく原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっている。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
主として定率法によっている。但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物 7～50年
機械 6～17年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっている。2021/06/22 13:25
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
主として移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっている。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
なお、主な耐用年数は、建物8～50年である。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却している。2021/06/22 13:25