有価証券報告書-第4期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券の評価基準及び評価方法
(イ)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(ロ)その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
ハ たな卸資産の評価基準及び評価方法
(イ)製品、商品、半製品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ロ)原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ハ)貯蔵品
最終仕入原価法
ただし、販促物品については移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
イ 有価証券の評価基準及び評価方法
(イ)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(ロ)その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
ハ たな卸資産の評価基準及び評価方法
(イ)製品、商品、半製品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ロ)原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ハ)貯蔵品
最終仕入原価法
ただし、販促物品については移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)