- 6625
- 2026/10/02
- 時価
- 388億円
- PER 予
- 34.46倍
- 2012年以降
- 赤字-936.07倍
（2012-2026年） - PBR
- 2.18倍
- 2012年以降
- 0.95-7.45倍
（2012-2026年） - 配当 予
- 5.44%
- ROE 予
- 6.32%
- ROA 予
- 1.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 3306万
- 2017年3月31日 -21.73%
- 2588万
個別
- 2016年3月31日
- 26万
- 2017年3月31日 -34.35%
- 17万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び建物附属設備 5～15年
器具及び備品 5～8年
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。2017/06/28 11:10 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～41年
工具、器具及び備品 5～10年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/06/28 11:10
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
