有価証券報告書-第36期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物附属設備……8年から18年
器具備品…………4年から20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。