- 3656
- 2026/09/11
- 時価
- 146億円
- PER
- -倍
- 2012年以降
- 赤字-146.76倍
(2012-2025年) - PBR
- 1.27倍
- 2012年以降
- 0.75-16.52倍
(2012-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 18億2918万
- 2014年12月31日 +21.11%
- 22億1535万
個別
- 2013年12月31日
- 16億9327万
- 2014年12月31日 +20.26%
- 20億3641万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2015/03/27 13:58
前連結会計年度(自 平成24年9月1日 至 平成25年12月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
平成19年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~15年
工具、器具及び備品 4~6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2年又は5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/03/27 13:58 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/03/27 13:58
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/03/27 13:58
(単位:千円) - #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにメディアインクルーズ株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにメディアインクルーズ株式会社株式の取得価額とメディアインクルーズ株式会社取得のための支出(純増)との関係は次のとおりであります。2015/03/27 13:58
当連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)流動資産 160,431千円 固定資産 5,617千円 のれん 307,101千円
該当事項はありません。 - #6 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳(連結)
- SI事業及びライセンス事業の譲渡に伴う資産及び負債の内訳並びに事業の譲渡価額と事業譲渡による収入は次のとおりであります。2015/03/27 13:58
当連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)SI事業 ライセンス事業 流動資産 68,952千円 30,671千円 固定資産 2,030千円 238千円 流動負債 △8,724千円 △87,539千円
該当事項はありません。 - #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/03/27 13:58
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
平成19年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、平成19年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~15年
工具、器具及び備品 4~6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2年又は5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/03/27 13:58