ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
2007年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、2007年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～15年
工具、器具及び備品 4～6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2年又は5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/03/30 11:00

#2 売上原価明細書（連結）

※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)		当事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
ソフトウエア仮勘定	3,592,741	千円	2,638,442	千円
研究開発費	72,171	千円	117,851	千円

3.原価計算の方法
当社の原価計算は、実際原価による個別原価計算であります。

2020/03/30 11:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

ソフトウエア	ソフトウエア仮勘定からの振替		4,608,171	千円
ソフトウエア仮勘定	ゲームアプリ開発費用等		2,055,676	千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2020/03/30 11:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産又は資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失額
東京都港区	事業用資産	ソフトウエア	178,101千円
合計			178,101千円

資産のグルーピングは、主にゲームタイトルを単位として行っております。
資産又は資産グループが、当初予定していた収益を見込めなくなった場合、回収可能性を考慮した上で、減損損失を認識し、特別損失に計上しております。

2020/03/30 11:00

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産の部)
当連結会計年度末における総資産は23,669,989千円となり、前連結会計年度末と比較して4,424,785千円増加いたしました。これは主として、ソフトウエアの増加によるものです。
(負債の部)

2020/03/30 11:00

#6 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウエア」及び「固定負債」の「その他」に含めていた「長期借入金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に含めて表示していた「ソフトウエア」541,324千円、及び「固定負債」の「その他」に含めて表示していた「長期借入金」103,483千円は、独立掲記しております。

2020/03/30 11:00

#7 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度において実施した設備投資等の総額は2,443,881千円であり、その主な内容はゲーム事業に供するソフトウエアの開発費等2,222,791千円であります。

2020/03/30 11:00

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2年又は5年)に基づいております。
③ リース資産

2020/03/30 11:00

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2年又は5年)に基づいております。
(3) リース資産

2020/03/30 11:00

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
2007年3月31日以前に取得したものについては旧定率法を、2007年4月1日以降に取得したものについては定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～15年
工具、器具及び備品 4～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(2年又は5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/03/30 11:00