有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 成19年4月1日以降に取得したものについては、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~46年
工具、器具及び備品 2~15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/03/27 16:35 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したものについては、旧定率法を採用しております。
平成19年4月1日以降に取得したものについては、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~46年
工具、器具及び備品 2~15年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/03/27 16:35