有価証券報告書-第13期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したものについては、旧定率法を採用しております。
平成19年4月1日以降に取得したものについては、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～46年
工具、器具及び備品 2～15年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。