- 3276
- 2026/10/02
- 時価
- 397億円
- PER 予
- 18.95倍
- 2011年以降
- 4.8-40.38倍
(2011-2025年) - PBR
- 3.82倍
- 2011年以降
- 1.05-12.05倍
(2011-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 20.18%
- ROA 予
- 11.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 1億1118万
- 2020年12月31日 +0.11%
- 1億1130万
個別
- 2019年12月31日
- 3614万
- 2020年12月31日 -1.33%
- 3566万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/03/29 12:58 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~47年
工具、器具及び備品 2~20年2021/03/29 12:58 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~46年
工具、器具及び備品 2~20年2021/03/29 12:58