訂正有価証券報告書-第80期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物……定額法
構築物
a.2016年3月31日以前に取得したもの…定率法
b.2016年4月1日以降に取得したもの…定額法
その他…定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～41年
構築物 7～50年
機械及び装置 2～8年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しております。