- 6619
- 2026/09/07
- 時価
- 102億円
- PER 予
- -倍
- 2011年以降
- 赤字-91.1倍
(2011-2026年) - PBR
- 0.26倍
- 2011年以降
- 0.21-5.52倍
(2011-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年12月31日
- 165億7600万
- 2017年12月31日 +91.17%
- 316億8800万
個別
- 2016年12月31日
- 166億7900万
- 2017年12月31日 +62.84%
- 271億6000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2019/11/12 15:01
該当事項はありません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 3~4年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについて、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/11/12 15:01 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2019/11/12 15:01
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 圧縮記帳2019/11/12 15:01
有形固定資産に係る国庫補助金の受入による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/11/12 15:01
(単位:百万円) - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2019/11/12 15:01
流動資産につきましては14,985百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,166百万円の増加となりました。これは主として、商品及び製品の増加377百万円、原材料及び貯蔵品の増加149百万円、受取手形及び売掛金の増加419百万円によるものであります。固定資産につきましては31,688百万円となり、前連結会計年度末に比べ15,112百万円の増加となりました。これは主として、建物及び構築物の増加2,205百万円、機械装置及び運搬具の増加6,655百万円、建設仮勘定の増加6,104百万円によるものであります。
(負債) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/11/12 15:01
① 有形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社は平成28年4月1日 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法2019/11/12 15:01
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/11/12 15:01
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社は平成28年4月1日