6055 ジャパンマテリアル

6055
2026/03/11
時価
1998億円
PER 予
21.71倍
2012年以降
4.84-49.58倍
(2012-2025年)
PBR
3.33倍
2012年以降
0.57-8.5倍
(2012-2025年)
配当 予
1.42%
ROE 予
15.32%
ROA 予
12.94%
資料
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CSV,JSON

ジャパンマテリアル(6055)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 太陽光発電事業の推移 - 通期

【期間】

連結

2015年3月31日
-127万
2016年3月31日
1242万
2017年3月31日 +186.85%
3564万
2018年3月31日 +51.8%
5410万
2019年3月31日 +15.84%
6267万
2020年3月31日 +19.98%
7519万
2021年3月31日 +14.89%
8638万
2022年3月31日 +3.89%
8974万
2023年3月31日 +21.57%
1億910万
2024年3月31日 +8.16%
1億1800万
2025年3月31日 -1.69%
1億1600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類
「エレクトロニクス関連事業」では、主に特殊ガス供給装置製造、供給配管設計施工、特殊ガス販売管理業務、技術サービス等を行っております。「グラフィックスソリューション事業」では、主にグラフィックボード、デジタルサイネージ関連製品の販売をしております。「太陽光発電事業」では、太陽光発電による電力会社への売電を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
2025/06/24 13:45
#2 事業の内容
3 【事業の内容】
当社グループは、当社(ジャパンマテリアル株式会社)、連結子会社(株式会社東和商工、株式会社JMテック、株式会社クスノキケミコ、株式会社JMエンジニアリングサービス、株式会社PEK、株式会社シーセット、株式会社バック・ステージ、茂泰利科技股份有限公司、ALDON TECHNOLOGIES SERVICES PTE LTD、ADCT TECHNOLOGIES PTE LTD、GBS (SINGAPORE) PTE. LTD.及び非連結子会社(株式会社WiL)並びに持分法適用会社(G2 Technology Corp.)の14社で構成されており、エレクトロニクス関連事業とグラフィックスソリューション事業及び太陽光発電事業の3つの分野で事業を展開しております。
当社グループの事業における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
2025/06/24 13:45
#3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
報告セグメント合計
エレクトロニクス関連事業グラフィックスソリューション事業太陽光発電事業
特殊ガス供給装置製造1,659--1,659
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/24 13:45
#4 報告セグメントの概要(連結)
(2)各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類
「エレクトロニクス関連事業」では、主に特殊ガス供給装置製造、供給配管設計施工、特殊ガス販売管理業務、技術サービス等を行っております。「グラフィックスソリューション事業」では、主にグラフィックボード、デジタルサイネージ関連製品の販売をしております。「太陽光発電事業」では、太陽光発電による電力会社への売電を行っております。
2025/06/24 13:45
#5 従業員の状況(連結)
(1) 連結会社の状況
2025年3月31日現在
グラフィックスソリューション事業26(1)
太陽光発電事業1(0)
全社(共通)48(7)
(注) 1 従業員数は就業人員(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む)であります。
2 従業員数(人)欄の(外書)は、契約社員及びパートタイマー社員の年間平均雇用人員(1人8時間換算)であります。
2025/06/24 13:45
#6 沿革
当社は、1997年4月に半導体関連事業を行っていた株式会社東和商工(現 連結子会社)へ半導体関連部品及び材料の販売を目的として、三重県四日市市にジャパンマテリアル有限会社を設立しました。当社及び当社の関係会社(当社グループ)のその後の主な変遷は次のとおりであります。
年月概要
2014年4月三重県三重郡菰野町に株式会社JMエンジニアリングサービスを設立し、半導体製造装置メンテナンス事業を開始
10月太陽光発電事業を開始三重県四日市市に株式会社東和商工の本社移転
2025/06/24 13:45
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
この結果、売上高は前連結会計年度に比べ461百万円増加し、1,921百万円(前連結会計年度比31.6%増)となり、セグメント利益は前連結会計年度に比べ115百万円増加し、364百万円(前連結会計年度比46.2%増)となりました。
(太陽光発電事業)
当事業におきましては、三重県内で3か所の太陽光発電所が稼働しており、売上高及び利益は堅調に推移しました。
2025/06/24 13:45
#8 設備投資等の概要
重要な設備投資はありません。
(3) 太陽光発電事業
重要な設備投資はありません。
2025/06/24 13:45

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