大泉製作所(6618)の買換資産圧縮積立金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 430万
- 2010年3月31日 -4.99%
- 409万
- 2011年3月31日 -5.01%
- 388万
- 2012年3月31日 +3.06%
- 400万
- 2013年3月31日 -5%
- 380万
- 2014年3月31日 -4.99%
- 361万
- 2015年3月31日 -0.47%
- 359万
- 2016年3月31日 -4.98%
- 341万
- 2017年3月31日 -2.02%
- 334万
- 2018年3月31日 -5.73%
- 315万
- 2019年3月31日 -4.69%
- 300万
- 2020年3月31日 -4.99%
- 285万
- 2021年3月31日 -5%
- 271万
- 2022年3月31日 -5.01%
- 258万
- 2023年3月31日 -5%
- 245万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 14:32
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 繰延税金負債 買換資産圧縮積立金 △1,130 △1,073 繰延税金負債計 △1,130 △1,073
原因となった主要な項目別の内訳 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 14:32
(注1)評価性引当額の変動の主な内容は、増資に係る諸経費の増加等であります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) (繰延税金負債) 買換資産圧縮積立金 △1,130 △1,073 資産除去債務 △19 △925
(注2)税務上の繰越欠損金及び繰延税金資産の繰越期限別の金額