建物（純額）

有報情報

#1 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度まで有形固定資産の「減価償却累計額」は各資産の金額から直接控除して表示する形式(直接控除形式)で掲記しておりましたが、より明瞭に表示するため、当事業年度より各資産科目に対する控除科目として 「減価償却累計額」の科目をもって表示する形式(個別間接控除形式)に変更しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」に表示していた97,094千円、「工具、器具及び備品」に表示していた 48,563千円は、「建物」185,650千円、「減価償却累計額」△88,556千円、「工具、器具及び備品」268,004千円、「減価償却累計額」△219,441千円として組み替えております。

2026/03/31 12:01

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

有形固定資産
定率法によっております。但し、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年

2026/03/31 12:01