Cominix(3173)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2010年3月31日
- 239万
- 2011年3月31日 +10.43%
- 264万
- 2012年3月31日 -15.94%
- 222万
- 2013年3月31日 -15.78%
- 187万
- 2014年3月31日 -15.26%
- 158万
- 2015年3月31日 -15.55%
- 134万
- 2016年3月31日 -15.66%
- 113万
- 2017年3月31日 +54.29%
- 174万
- 2018年3月31日 -12.03%
- 153万
- 2019年3月31日 -11.92%
- 135万
- 2020年3月31日 -10.58%
- 120万
- 2021年3月31日 -11.66%
- 106万
- 2022年3月31日 -37.17%
- 67万
- 2023年3月31日 -100%
- 0
- 2024年3月31日
- 0
- 2025年3月31日
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/19 12:17
当社及び国内連結子会社については定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
在外連結子会社については定額法によっております。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※8 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/19 12:17
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 5 百万円 その他(有形固定資産) - 百万円 4 百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※9 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/19 12:17
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 17 百万円 - 百万円 その他(有形固定資産) 1 百万円 - 百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産2025/06/19 12:17
(2) 担保付債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 定期預金 27 百万円 27 百万円 建物及び構築物 122 百万円 256 百万円 土地 239 百万円 256 百万円
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/19 12:17
当社グループは、管理会計上の区分を基礎とし、資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 大阪市中央区 事業用資産 ソフトウェア 2 茨城県常陸大宮市 事業用資産 建物及び構築物、機械装置、土地及びその他無形固定資産その他 191 合計 193
eコマース事業とその他事業(切削工具等の製造・販売)において、次の通り減損損失を計上しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて4,298百万円増加し、19,261百万円となりました。これは主に、現金及び預金が1,443百万円、売掛金が1,491百万円、電子記録債権が345百万円、棚卸資産が442百万円、その他(未収入金)が519百万円増加したことなどによります。2025/06/19 12:17
固定資産は、前連結会計年度末に比べて3,075百万円増加し、6,568百万円となりました。これは主に、建物及び構築物(純額)が307百万円、土地が202百万円、顧客関連資産が1,566百万円、のれんが690百万円、使用権資産が165百万円増加したことなどによります。
うち、株式会社KamogawaHDのM&Aによる影響額(増加)は、現金及び預金1,992百万円、売掛金1,307百万円、電子記録債権108百万円、棚卸資産485百万円、その他(未収入金)572万円、建物及び構築物(純額)395百万円、土地273百万円、のれん883百万円、顧客関連資産1,566百万円、使用権資産が165百万円であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2025/06/19 12:17
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。