建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、それ以外については定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 4～10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年から5年)に基づく定額法を採用しております。2019/09/30 9:29

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、当連結会計年度において保有する店舗設備について、将来の回収可能価額を検討した結果、一部の店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。

用途	場所	種類	金額
Beauty Service事業店舗設備	東京都(2店舗)	建物	36百万円
		その他	2百万円
	計		37百万円
	京都府(1店舗)	建物	7百万円
		その他	1百万円
	計		7百万円

資産のグルーピングは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位である店舗を基本単位としております。店舗については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、転用可能な資産以外の回収可能価額は零として評価しております。

2019/09/30 9:29

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、それ以外については定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2019/09/30 9:29

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、それ以外については定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。

2019/09/30 9:29

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、それ以外については定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～15年
その他 4～15年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年から5年)に基づく定額法を採用しております。2019/09/30 9:29