ソフトウエア
連結
- 2018年6月30日
- 19億7700万
- 2019年6月30日 +35.41%
- 26億7700万
個別
- 2018年6月30日
- 19億600万
- 2019年6月30日 +34%
- 25億5400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、それ以外については定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 4~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年から5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/11/06 15:01 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、当連結会計年度におきまして、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2020/11/06 15:01
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位である各事業・各店舗を基本単位として区分し、継続的な収支の把握が可能な資産単位でグルーピングしております。用途 場所 種類 金額 On Platform事業事業資産 東京都 のれん 6百万円 ソフトウエア 47百万円 その他(無形固定資産) 77百万円 計 130百万円
当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、また継続してマイナスとなる見込である事業資産・店舗設備について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。会計方針の選択・適用、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の相対的な開示には、経営者が過去の実績等を勘案し、実態に即した合理的な見積り・判断をしております。2020/11/06 15:01
特に、当社グループの主要資産であるソフトウエアに関しては、管理系のものを除き、急速なインターネット業界の成長を勘案して、償却年数を2年(有税償却)としております。
(2) 経営成績 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2020/11/06 15:01
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年から5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2020/11/06 15:01
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年から5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、それ以外については定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~15年
その他 4~15年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2年から5年)に基づく定額法を採用しております。2020/11/06 15:01