ティーライフ（3172）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2013年1月31日: 2964万
2013年4月30日 +91.92%: 5688万
2013年7月31日 -44.82%: 3139万
2013年10月31日 +91.92%: 6024万
2014年1月31日 -45.4%: 3289万
2014年4月30日 +92.29%: 6326万
2014年7月31日 -46.61%: 3377万
2014年10月31日 +129.03%: 7735万
2015年1月31日 -42.83%: 4421万
2015年4月30日 +68.98%: 7472万
2015年7月31日 -32.8%: 5020万
2015年10月31日 +67.43%: 8406万
2016年1月31日 -44.37%: 4676万
2016年4月30日 +67.31%: 7824万
2016年7月31日 -37.52%: 4888万
2016年10月31日 +73.51%: 8481万
2017年1月31日 -43.46%: 4795万
2017年4月30日 +79.67%: 8615万
2017年7月31日 -40.08%: 5162万
2017年10月31日 +75.48%: 9059万
2018年1月31日 -40.05%: 5431万
2018年4月30日 +76.11%: 9565万
2018年7月31日 -63.73%: 3469万
2018年10月31日 +116.45%: 7508万
2019年1月31日 -37.46%: 4696万
2019年4月30日 +82.44%: 8567万
2019年7月31日 -34.71%: 5593万
2019年10月31日 +71.9%: 9615万
2020年1月31日 -42.07%: 5570万
2020年4月30日 +80.43%: 1億50万
2020年7月31日 -42.01%: 5828万
2020年10月31日 +71.59%: 1億
2021年1月31日 -45%: 5500万
2021年4月30日 +78.18%: 9800万
2021年7月31日 -40.82%: 5800万
2021年10月31日 +77.59%: 1億300万
2022年1月31日 -50.49%: 5100万
2022年4月30日 +76.47%: 9000万
2022年7月31日 -43.33%: 5100万
2022年10月31日 +88.24%: 9600万
2023年1月31日 -45.83%: 5200万
2023年4月30日 +86.54%: 9700万
2023年7月31日 -46.39%: 5200万
2023年10月31日 +86.54%: 9700万
2024年1月31日 -49.48%: 4900万
2024年4月30日 +34.69%: 6600万
2024年7月31日 -27.27%: 4800万
2024年10月31日 +87.5%: 9000万
2025年1月31日 -52.22%: 4300万
2025年4月30日 +58.14%: 6800万
2025年7月31日 -26.47%: 5000万
2025年10月31日 +44%: 7200万
2026年1月31日 -45.83%: 3900万
2026年4月30日 +92.31%: 7500万

個別

2011年7月31日: 2882万
2011年10月31日 +72.59%: 4975万
2012年1月31日 -43.94%: 2788万
2012年4月30日 +79.77%: 5013万
2012年7月31日 -42.07%: 2904万
2012年10月31日 +74.92%: 5079万
2013年7月31日 -38.2%: 3139万
2014年7月31日 -1.94%: 3078万
2015年7月31日 +3.02%: 3171万
2016年7月31日 +12.84%: 3578万
2017年7月31日 +8.22%: 3872万
2018年7月31日 -46.32%: 2079万
2019年7月31日 +67.8%: 3488万
2020年7月31日 +12.6%: 3928万
2021年7月31日 +4.38%: 4100万
2022年7月31日 -17.07%: 3400万
2023年7月31日 ±0%: 3400万
2024年7月31日 -5.88%: 3200万
2025年7月31日 +46.88%: 4700万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額

	前事業年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日)	当事業年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日)
給料及び手当	410	428
賞与引当金繰入額	32	40
役員賞与引当金繰入額	△4	7
退職給付費用	20	18

2025/10/23 13:01

#2 会計方針に関する事項（連結）

その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2) 棚卸資産
① 商品、製品、原材料、仕掛品
主に先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/10/23 13:01

#3 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金(固定資産)	0	0	0	0
賞与引当金	32	47	32	47
役員賞与引当金	-	7	-	7

2025/10/23 13:01

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品、製品、原材料、仕掛品先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
② 貯蔵品個別法による原価法及び最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産定率法
ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 12～38年
機械及び装置 12年2025/10/23 13:01