構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定率法
ただし平成10年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 12～38年
(2) 無形固定資産 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2017/10/25 13:41

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法、ただし平成10年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 12～38年
② 無形固定資産
定額法、なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2017/10/25 13:41