形固定資産定率法
ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 12～38年
(2) 無形固定資産定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/10/23 13:48

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年8月1日至 2018年7月31日)	当連結会計年度(自 2018年8月1日至 2019年7月31日)
建物及び構築物無形固定資産	-千円329	4,072千円489
計	329	4,561

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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
定率法、ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産定率法
ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法、ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 12～38年
② 無形固定資産
定額法、なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/10/23 13:48