形固定資産定率法
ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 12～38年
(2) 無形固定資産定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/10/26 14:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年8月1日至 2019年7月31日)	当連結会計年度(自 2019年8月1日至 2020年7月31日)
建物及び構築物工具、器具及び備品無形固定資産	4,072千円-489	3,661千円705-
計	4,561	4,366

2020/10/26 14:10

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産の増加(同400百万円増)は、主に商品及び製品が104百万円減少したものの、現金及び預金が352百万円、受取手形及び売掛金が189百万円増加したことによるものであります。
固定資産の増加(同1,127百万円増)は、主に土地が960百万円、建物及び構築物(純額)が291百万円増加したことによるものであります。
(負債)

2020/10/26 14:10

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
定率法、ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/10/26 14:10

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産定率法
ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/10/26 14:10

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法、ただし1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 12～38年
② 無形固定資産
定額法、なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/10/26 14:10