建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/29 15:16

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加の主な内容
建物 保養所の取得46,472千円
移転新築による取得42,242千円

2016/06/29 15:16

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/29 15:16

#4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

ロ.投資有価証券は、主に投資信託であり、市場価格の変動リスク及び信用リスクを有しておりますが、定期的に時価を把握し、リスク管理を行っております。
ハ.敷金は、建物賃貸借契約に係るものであり、差し入れ先の信用リスクに晒されております。
ニ.営業債務である買掛金、未払法人税等は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。これらは、流動性リスクに晒されておりますが、当社ではキャッシュ・フローの予算管理等を通じて、当該リスクを軽減しております。

2016/06/29 15:16