ベクトル(6058)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - PR事業の推移 - 全期間
連結
- 2014年5月31日
- 1億3806万
- 2014年8月31日 +247.89%
- 4億8030万
- 2014年11月30日 +78.19%
- 8億5587万
- 2015年2月28日 +37.93%
- 11億8053万
- 2015年5月31日 -75.35%
- 2億9102万
- 2015年8月31日 +93.4%
- 5億6282万
- 2015年11月30日 +73.33%
- 9億7555万
- 2016年2月29日 +48.95%
- 14億5308万
- 2016年5月31日 -74.94%
- 3億6412万
- 2016年8月31日 +147.54%
- 9億134万
- 2016年11月30日 +58.88%
- 14億3208万
- 2017年2月28日 +28.11%
- 18億3470万
- 2017年5月31日 -78.57%
- 3億9311万
- 2017年8月31日 +136.66%
- 9億3035万
- 2017年11月30日 +92.94%
- 17億9507万
- 2018年2月28日 +21.06%
- 21億7311万
- 2018年5月31日 -73.13%
- 5億8382万
- 2018年8月31日 +58.34%
- 9億2442万
- 2018年11月30日 +48.81%
- 13億7559万
- 2019年2月28日 +40.67%
- 19億3500万
- 2019年5月31日 -75.72%
- 4億6983万
- 2019年8月31日 +101.32%
- 9億4586万
- 2019年11月30日 +59.18%
- 15億564万
- 2020年2月29日 +23.2%
- 18億5501万
- 2020年5月31日 -88.38%
- 2億1547万
- 2020年8月31日 +27.41%
- 2億7453万
- 2020年11月30日 +164.88%
- 7億2718万
- 2021年2月28日 +59.47%
- 11億5967万
- 2021年5月31日 -52.57%
- 5億5000万
- 2021年8月31日 +46.91%
- 8億800万
- 2021年11月30日 +83.04%
- 14億7900万
- 2022年2月28日 +43.68%
- 21億2500万
- 2022年5月31日 -63.11%
- 7億8400万
- 2022年8月31日 +74.62%
- 13億6900万
- 2022年11月30日 +59.39%
- 21億8200万
- 2023年5月31日 -44.78%
- 12億500万
- 2023年8月31日 -23.65%
- 9億2000万
- 2023年11月30日 +93.26%
- 17億7800万
- 2024年5月31日 -48.93%
- 9億800万
- 2024年8月31日 +77.86%
- 16億1500万
- 2025年8月31日 +36.1%
- 21億9800万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (人材育成の仕組みづくり)2026/05/29 15:30
当社グループは、主力事業であるPR事業を中心とした、人材育成プログラムを実施しております。PRのプロフェッショナル人材育成や柔軟なキャリアステップの実現を目的とした、ベクトルグループ独自の「プロフェッショナル研修」を実施し、切れ目の無い研修フォローにより、キャリア形成を支援し、先進性や創造性を発揮する人材の育成に努めております。また、ベンチャー教育や起業家支援により今後の未来を担う人材の成長を支援するアントレプレナー制度を設置し、次世代の経営者の育成にも努めております。
c.気候変動に対する取り組み - #2 人材の育成及び社内環境整備に関する方針、戦略(連結)
- (人材育成の仕組みづくり)2026/05/29 15:30
当社グループは、主力事業であるPR事業を中心とした、人材育成プログラムを実施しております。PRのプロフェッショナル人材育成や柔軟なキャリアステップの実現を目的とした、ベクトルグループ独自の「プロフェッショナル研修」を実施し、切れ目の無い研修フォローにより、キャリア形成を支援し、先進性や創造性を発揮する人材の育成に努めております。また、ベンチャー教育や起業家支援により今後の未来を担う人材の成長を支援するアントレプレナー制度を設置し、次世代の経営者の育成にも努めております。

- #3 沿革
- 2【沿革】2026/05/29 15:30
当社は1993年3月にセールスプロモーション事業を目的に設立されましたが、2000年4月にPR事業を中心とした事業体制に移行し、さらに近年では従来のPRサービスの分野にとどまらず、顧客のコミュニケーション戦略を総合的にサポートするためのサービスの拡充と体制の強化を継続的に推し進めながら当社グループの成長を図っております。
設立以降の当社グループに係る経緯は以下のとおりであります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- PR・広告事業においては、コンサルティングを基本とする戦略PRサービスを起点としながら、タクシーの車内に設置するタブレットを活用したIoTサイネージやSNSなどを活用したデジタルマーケティングを駆使し、顧客に合ったコミュニケーション戦略をワンストップで提供しております。モノの広め方がよりデジタルに移行し、当社の掲げる「FAST COMPANY」という戦略に時代が適合してきたことに加え、SNSマーケティング領域のM&A等によりサービスの拡充を図り、これまで以上に顧客のコミュニケーション戦略を総合的にサポートできる体制を強化してまいりました。2026/05/29 15:30
その結果、前期において赤字であったNewsTVや韓国の事業が黒字化したことや、戦略PR事業、タクシーサイネージ事業及び第1四半期連結会計期間に連結子会社化した株式会社gracemodeの業績が好調に推移したこと等が牽引したため、過去最高の売上高、売上総利益及び営業利益を更新いたしました。
以上の結果、PR・広告事業における売上高は34,870百万円(前年同期比7.3%増)、営業利益は4,898百万円(同34.7%増)となりました。