ベクトル(6058)の新株予約権の推移 - 四半期
連結
- 2014年5月31日
- 1610万
- 2014年8月31日 ±0%
- 1610万
- 2014年11月30日 ±0%
- 1610万
- 2015年2月28日 ±0%
- 1610万
- 2015年5月31日 ±0%
- 1610万
- 2015年8月31日 -0.23%
- 1606万
- 2015年11月30日 ±0%
- 1606万
- 2016年2月29日 ±0%
- 1606万
- 2016年5月31日 -6.87%
- 1495万
- 2016年8月31日 -10.76%
- 1334万
- 2016年11月30日 ±0%
- 1334万
- 2017年2月28日 -8.51%
- 1221万
- 2017年5月31日 -0.22%
- 1218万
- 2017年8月31日 -12.61%
- 1064万
- 2017年11月30日 -9.5%
- 963万
- 2018年2月28日 -12.69%
- 841万
- 2018年5月31日 +999.99%
- 1億5442万
- 2018年8月31日 +32.76%
- 2億501万
- 2018年11月30日 -3.03%
- 1億9881万
- 2019年2月28日 ±0%
- 1億9881万
- 2019年5月31日 -3.62%
- 1億9160万
- 2019年8月31日 ±0%
- 1億9160万
- 2019年11月30日 ±0%
- 1億9160万
- 2020年2月29日 ±0%
- 1億9160万
- 2020年5月31日 -38.18%
- 1億1844万
- 2020年8月31日 -37.64%
- 7386万
- 2020年11月30日 ±0%
- 7386万
- 2021年2月28日 ±0%
- 7386万
- 2021年5月31日 -100%
- 0
- 2021年8月31日
- 0
- 2021年11月30日
- 0
- 2022年2月28日
- 400万
- 2022年5月31日 ±0%
- 400万
- 2022年8月31日 +25%
- 500万
- 2022年11月30日 +80%
- 900万
- 2023年2月28日 ±0%
- 900万
- 2023年5月31日 -22.22%
- 700万
- 2023年8月31日 +28.57%
- 900万
- 2023年11月30日 ±0%
- 900万
- 2024年2月29日 -11.11%
- 800万
- 2024年5月31日 ±0%
- 800万
- 2024年8月31日 +137.5%
- 1900万
- 2024年11月30日 +105.26%
- 3900万
- 2025年2月28日 +271.79%
- 1億4500万
- 2025年5月31日 +31.72%
- 1億9100万
- 2025年8月31日 +32.98%
- 2億5400万
- 2025年11月30日 +18.9%
- 3億200万
- 2026年2月28日 +14.24%
- 3億4500万
- 2026年5月31日 +12.75%
- 3億8900万
個別
- 2015年2月28日
- 1610万
- 2016年2月29日 -0.23%
- 1606万
- 2017年2月28日 -23.97%
- 1221万
- 2018年2月28日 -32.58%
- 823万
- 2019年2月28日 +999.99%
- 1億9863万
- 2020年2月29日 -3.63%
- 1億9142万
- 2021年2月28日 -61.78%
- 7316万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ②【その他の新株予約権等の状況】2024/01/12 15:00
該当事項はありません。 - #2 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2024/01/12 15:00
該当事項はありません。 - #3 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- 2023年5月29日に国税庁は信託型ストックオプションの税務上の取り扱いについて、「行使時の経済的利益は、給与として課税される」旨の見解を示しました。2024/01/12 15:00
当社の連結子会社である株式会社PR TIMESが発行する新株予約権において、第4回及び第6回新株予約権が信託型ストックオプションに該当しております。このうち、第4回新株予約権については、権利行使期間が到来しており、権利行使をした者に対する源泉徴収義務は株式会社PR TIMESにあることから、第2四半期連結会計期間において、源泉所得税の納付を実施いたしました。また、第6回新株予約権については、権利行使期間が到来しておらず、2023年7月13日開催の株式会社PR TIMESの取締役会決議に基づき、消滅いたしました。
(新型コロナウイルス感染症の影響)