チャーム・ケア・コーポレーション(6062)の構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2011年6月30日
- 7661万
- 2011年12月31日 -8.38%
- 7019万
- 2012年3月31日 -4.58%
- 6698万
- 2012年6月30日 -4.15%
- 6420万
- 2012年9月30日 +25.72%
- 8071万
- 2012年12月31日 -3.27%
- 7807万
- 2013年3月31日 -4.41%
- 7463万
- 2013年6月30日 -4.63%
- 7117万
- 2013年9月30日 -4.02%
- 6831万
- 2013年12月31日 -4.18%
- 6545万
- 2014年3月31日 -4.36%
- 6260万
- 2014年6月30日 -4.02%
- 6008万
- 2014年9月30日 -11.42%
- 5322万
- 2014年12月31日 -4.19%
- 5099万
- 2015年3月31日 +99.7%
- 1億183万
- 2015年6月30日 -8.74%
- 9294万
- 2015年9月30日 -3.58%
- 8961万
- 2015年12月31日 -3.71%
- 8628万
- 2016年3月31日 -3.85%
- 8296万
- 2016年6月30日 +51.39%
- 1億2559万
- 2016年9月30日 +25.01%
- 1億5701万
- 2016年12月31日 -2.69%
- 1億5278万
- 2017年3月31日 -2.77%
- 1億4855万
- 2017年6月30日 -3.06%
- 1億4401万
- 2017年9月30日 -2.69%
- 1億4013万
- 2017年12月31日 +60.51%
- 2億2491万
- 2018年3月31日 -2.37%
- 2億1959万
- 2018年6月30日 -2.42%
- 2億1427万
- 2018年9月30日 -2.36%
- 2億921万
- 2018年12月31日 -2.42%
- 2億415万
- 2019年3月31日 -0.25%
- 2億363万
- 2019年6月30日 -2.51%
- 1億9851万
- 2019年9月30日 -2.32%
- 1億9390万
- 2019年12月31日 -2.38%
- 1億8928万
- 2020年3月31日 -2.44%
- 1億8467万
- 2020年6月30日 -2.5%
- 1億8006万
- 2021年6月30日 -9.86%
- 1億6230万
- 2022年6月30日 +80.17%
- 2億9241万
- 2023年6月30日 -14.51%
- 2億5000万
- 2024年6月30日 -9.2%
- 2億2700万
- 2025年6月30日 +90.31%
- 4億3200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/09/24 13:55
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2~50年 その他 2~15年
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/09/24 13:55
(注)同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上は固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物及び構築物 △880百万円 △233百万円 土地 - 598 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/09/24 13:55
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 開発用不動産 1,970百万円 1,229百万円 建物及び構築物 5,066 7,743 土地 513 1,059
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2025/09/24 13:55
前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 建物及び構築物 409百万円 468百万円 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/09/24 13:55
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物 24~47年 構築物 2~50年 機械及び装置 2~13年
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。