棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
その他の有形固定資産 2～20年2023/05/31 15:30

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日)	当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日)
その他	-	371
無形固定資産
その他	913	-

2023/05/31 15:30

#3 減損損失に関する注記（連結）

その金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳は、以下のとおりであります。

種類	金額(千円)
その他	1,876
無形固定資産
その他	3,800

当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、現時点で将来キャッシュ・フローが見込めないため、使用価値は零として算定しております。
当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日)

2023/05/31 15:30

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

その他の有形固定資産 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2023/05/31 15:30

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産
製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
工具、器具及び備品	2～20年

2023/05/31 15:30