有価証券報告書-第10期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェア
ウェブを利用したサービス提供に係るものについてはライフサイクルに基づく償却方法(見込利用可能期間2年)によっております。
また、その他の自社利用のソフトウェアについては定額法(見込利用可能期間5年)によっております。
① 有形固定資産
定率法
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェア
ウェブを利用したサービス提供に係るものについてはライフサイクルに基づく償却方法(見込利用可能期間2年)によっております。
また、その他の自社利用のソフトウェアについては定額法(見込利用可能期間5年)によっております。