有価証券報告書-第14期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)
1.資産の評価基準及び評価方法
(1) 関係会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) たな卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(3) デリバティブ
時価法を採用しております。
(1) 関係会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) たな卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(3) デリバティブ
時価法を採用しております。