日本軽金属 HD(5703)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 481億7000万
- 2013年3月31日 -1.26%
- 475億6100万
- 2013年6月30日 +0.19%
- 476億5300万
- 2013年9月30日 -0.87%
- 472億4000万
- 2013年12月31日 -0.28%
- 471億600万
- 2014年3月31日 -2%
- 461億6200万
- 2014年6月30日 -0.98%
- 457億1000万
- 2014年9月30日 +0.11%
- 457億6200万
- 2014年12月31日 +0.14%
- 458億2600万
- 2015年3月31日 -1.15%
- 453億
- 2015年6月30日 -0%
- 452億9900万
- 2015年9月30日 -0.4%
- 451億2000万
- 2015年12月31日 -0.37%
- 449億5100万
- 2016年3月31日 -1.8%
- 441億4200万
- 2016年6月30日 -1.43%
- 435億900万
- 2016年9月30日 -0.73%
- 431億9300万
- 2016年12月31日 +1.44%
- 438億1700万
- 2017年3月31日 +2.13%
- 447億5100万
- 2017年6月30日 +0.91%
- 451億5600万
- 2017年9月30日 +0.96%
- 455億8800万
- 2017年12月31日 -0.68%
- 452億7800万
- 2018年3月31日 +1.21%
- 458億2400万
- 2018年6月30日 -0.02%
- 458億1300万
- 2018年9月30日 -0.05%
- 457億9200万
- 2018年12月31日 -1.36%
- 451億6900万
- 2019年3月31日 +1.83%
- 459億9400万
- 2019年6月30日 +12.98%
- 519億6300万
- 2019年9月30日 -0.06%
- 519億3400万
- 2019年12月31日 +0.91%
- 524億700万
- 2020年3月31日 +5.93%
- 555億1400万
- 2020年6月30日 +0.13%
- 555億8600万
- 2020年9月30日 +1.78%
- 565億7500万
- 2020年12月31日 +1.55%
- 574億5300万
- 2021年3月31日 +2.9%
- 591億1900万
- 2021年6月30日 +0.28%
- 592億8300万
- 2021年9月30日 +2.38%
- 606億9100万
- 2021年12月31日 -1.74%
- 596億3500万
- 2022年3月31日 -0.52%
- 593億2200万
- 2022年6月30日 +1.29%
- 600億8900万
- 2022年9月30日 -0.6%
- 597億3100万
- 2022年12月31日 -1.42%
- 588億8100万
- 2023年3月31日 -0.07%
- 588億3900万
- 2023年6月30日 +0.88%
- 593億5600万
- 2023年9月30日 -0.55%
- 590億3100万
- 2023年12月31日 -0.81%
- 585億5000万
- 2024年3月31日 +0.9%
- 590億7900万
- 2024年6月30日 +3.35%
- 610億5700万
- 2024年9月30日 -1.29%
- 602億7000万
- 2024年12月31日 +0.59%
- 606億2800万
- 2025年3月31日 -0.07%
- 605億8600万
- 2025年6月30日 +1.15%
- 612億8000万
- 2025年9月30日 +0.16%
- 613億7600万
- 2025年12月31日 -0.1%
- 613億1300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/23 11:30
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~22年 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループが計上した減損損失の主な内容は次のとおりであります。2025/06/23 11:30
当資産グループを使用している営業活動から生じる損益が継続してマイナスであることから、減損の兆候が認め場所 用途 種類 金額(百万円) アメリカ合衆国ジョージア州 事業用資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建物及び構築物、その他 機械装置及び運搬具 442工具、器具及び備品 81建物及び構築物 10その他 1 合計 534
られると判断し、減損損失の認識の判定をしたうえ、減損損失を534百万円計上しております。