#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2.減価償却費には長期前払費用の償却費が含まれております。
3.セグメント資産、セグメント負債、有形固定資産及び無形固定資産の増加額につきましては各セグメントに配分していないため、記載しておりません。
当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分に含まれる事業は、不動産賃貸事業、新エネルギー分野の研究開発受託事業等であります。
2.減価償却費には長期前払費用の償却費が含まれております。
3.セグメント資産、セグメント負債、有形固定資産及び無形固定資産の増加額につきましては各セグメントに配分していないため、記載しておりません。2018/06/28 15:17
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 15:17
#4 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/28 15:17
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
有形及び無形固定資産の取得による支出3,641百万円による減少、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入1,904百万円等により、1,611百万円の支出(前年同期は4,016百万円の支出)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
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#6 設備投資等の概要: (注) 1.設備投資額には、有形固定資産の他、無形固定資産(のれんを除く。)への投資も含めております。
2.設備投資額には、消費税等は含まれておりません。
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/28 15:17