東光高岳（6617）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年12月31日: 121億7500万
2013年3月31日 -24.58%: 91億8200万
2013年6月30日 +12.19%: 103億100万
2013年9月30日 +11.98%: 115億3500万
2013年12月31日 +10.8%: 127億8100万
2014年3月31日 -21.62%: 100億1800万
2014年6月30日 +23.06%: 123億2800万
2014年9月30日 +11.74%: 137億7500万
2014年12月31日 +5.15%: 144億8500万
2015年3月31日 -26.63%: 106億2700万
2015年6月30日 +19.62%: 127億1200万
2015年9月30日 +7.41%: 136億5400万
2015年12月31日 +7.65%: 146億9800万
2016年3月31日 -29.01%: 104億3400万
2016年6月30日 +17.37%: 122億4600万
2016年9月30日 +18.65%: 145億3000万
2016年12月31日 +10.39%: 160億3900万
2017年3月31日 -34.76%: 104億6400万
2017年6月30日 +9.64%: 114億7300万
2017年9月30日 +5.91%: 121億5100万
2017年12月31日 +1.35%: 123億1500万
2018年3月31日 -15.34%: 104億2600万
2018年6月30日 +16.68%: 121億6500万
2018年9月30日 +15.09%: 140億100万
2018年12月31日 -1.5%: 137億9100万
2019年3月31日 -20.82%: 109億2000万
2019年6月30日 +19.98%: 131億200万
2019年9月30日 +15.43%: 151億2400万
2019年12月31日 -0.58%: 150億3700万
2020年3月31日 -14.78%: 128億1400万
2020年6月30日 +3.41%: 132億5100万
2020年9月30日 +5.99%: 140億4500万
2020年12月31日 -1.99%: 137億6500万
2021年3月31日 -12.69%: 120億1800万
2021年6月30日 +10.83%: 133億2000万
2021年9月30日 +11.92%: 149億800万
2021年12月31日 +3.61%: 154億4600万
2022年3月31日 -13.97%: 132億8800万
2022年6月30日 +14.01%: 151億5000万
2022年9月30日 +10.1%: 166億8000万
2022年12月31日 +3.41%: 172億4800万
2023年3月31日 -10.6%: 154億1900万
2023年6月30日 +14.25%: 176億1600万
2023年9月30日 +15.58%: 203億6000万
2023年12月31日 -0.87%: 201億8300万
2024年3月31日 -13.62%: 174億3400万
2024年6月30日 +3.69%: 180億7700万
2024年9月30日 +5.4%: 190億5300万
2024年12月31日 +4.89%: 199億8400万
2025年3月31日 -18.5%: 162億8700万
2025年6月30日 +7.16%: 174億5300万
2025年9月30日 +6.65%: 186億1400万
2025年12月31日 +5.73%: 196億8000万

個別

2015年3月31日: 84億3200万
2016年3月31日 +5.28%: 88億7700万
2017年3月31日 -0.9%: 87億9700万
2018年3月31日 +6.81%: 93億9600万
2019年3月31日 +3.03%: 96億8100万
2020年3月31日 +16.4%: 112億6900万
2021年3月31日 -5.22%: 106億8100万
2022年3月31日 +7.87%: 115億2200万
2023年3月31日 +16.01%: 133億6700万
2024年3月31日 +14.6%: 153億1900万
2025年3月31日 -11.48%: 135億6100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 15:11
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ③ 棚卸資産
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
2025/06/26 15:11
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
2025/06/26 15:11