東光高岳（6617）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 91億8200万
2014年3月31日 +9.1%: 100億1800万
2015年3月31日 +6.08%: 106億2700万
2016年3月31日 -1.82%: 104億3400万
2017年3月31日 +0.29%: 104億6400万
2018年3月31日 -0.36%: 104億2600万
2019年3月31日 +4.74%: 109億2000万
2020年3月31日 +17.34%: 128億1400万
2021年3月31日 -6.21%: 120億1800万
2022年3月31日 +10.57%: 132億8800万
2023年3月31日 +16.04%: 154億1900万
2024年3月31日 +13.07%: 174億3400万
2025年3月31日 -6.58%: 162億8700万

個別

2015年3月31日: 84億3200万
2016年3月31日 +5.28%: 88億7700万
2017年3月31日 -0.9%: 87億9700万
2018年3月31日 +6.81%: 93億9600万
2019年3月31日 +3.03%: 96億8100万
2020年3月31日 +16.4%: 112億6900万
2021年3月31日 -5.22%: 106億8100万
2022年3月31日 +7.87%: 115億2200万
2023年3月31日 +16.01%: 133億6700万
2024年3月31日 +14.6%: 153億1900万
2025年3月31日 -11.48%: 135億6100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 15:11
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ③ 棚卸資産
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
2025/06/26 15:11
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
2025/06/26 15:11