仕掛品
連結
- 2018年3月31日
- 104億2600万
- 2019年3月31日 +4.74%
- 109億2000万
個別
- 2018年3月31日
- 93億9600万
- 2019年3月31日 +3.03%
- 96億8100万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
②子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
③その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。2019/06/24 15:16 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ たな卸資産2019/06/24 15:16
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3) たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/24 15:16
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)のほか、製品・仕掛品の受注生産によるものは個別法を主に採用しております。2019/06/24 15:16