有価証券報告書-第13期(2024/04/01-2025/03/31)
② 人財育成方針
当社は、人財育成方針として、ヒトの持つ知識やスキルを経営資源(=人材)ではなく経営資本(=人財)ととらえ、「ひとづくり」の育成投資により、その人財価値を高めて最大限に引き出すことが、企業の成長の原動力と考えております。
そこで、「仕事こそ人を育てる」という基本的な考え方に基づき、OJTを中心に、研修などのOff-JT、自己啓発の3本の柱により、相互に緊密につながりあい、機能しあうことで効果的な人財育成を行っております。
人財育成のための社内環境整備としては、人的資本を有効活用し、企業価値を向上させるため、「社員の成長意欲を向上させる」、「業界トップの人財を育てる」ことをミッションとする「人財育成センター」を2023年6月末に設立し、以下の取り組みを実施しています。
〇個のスキル向上
OJT実践の仕組みづくり
人財育成ローテーションの仕組みの構築やDXの活用などの育成手法を確立させ、年度計画に基づき、人財の成長を促す。
また、目標管理制度を活用し、年度計画と個人業績目標を紐づけ、業績達成の意識を促す。
・キャリアパスやジョブディスクリプションを構築し、個人別育成カルテを管理・運用する。
・スキルマップを策定、全社員へ水平展開し、技術継承のプラットフォームを構築する。
Off-JTの充実
職場での実践に向けた動機付けを目的に研修を実施しています。
・選抜研修
オーセンティックリーダーシップの習得により、将来を担う経営リーダー候補人財のマインドを高める。
・階層別研修
入社3年間で一人前の社員として育成するとともに、各階層へ昇格した際に求められる役割を理解させてマインド面を中心に教育する。
・個別専門研修
各部門で共通して必要となる専門的なビジネスリテラシーと技術的な知識やスキルの習得のために教育する。
2024年度の主な新規取り組み
自己啓発支援
社員が率先して学べる環境をつくるために、資格試験合格祝い金やeラーニング学習支援奨励金などの自律学習を支援する取り組みを実施しています。
〇人財の見える化の活用
タレントマネジメントシステムを導入し個人の特性を見える化することで、優秀人財の発掘や人財育成ローテーション計画などに有効活用する。また、目標管理制度と連携させることでOJTへ展開する仕組みづくりも可能となる。
〇体制整備
各部門に人財育成統括責任者を配置することで、人財育成センターと連携し、全社で人を育てる推進体制を確立する。
専門的な知識やスキルを持つ主管部門とサブワーキングを定期的に実施し、共通技術や要素技術の知識を習得するために個別専門研修に取り入れる。
当社は、人財育成方針として、ヒトの持つ知識やスキルを経営資源(=人材)ではなく経営資本(=人財)ととらえ、「ひとづくり」の育成投資により、その人財価値を高めて最大限に引き出すことが、企業の成長の原動力と考えております。
そこで、「仕事こそ人を育てる」という基本的な考え方に基づき、OJTを中心に、研修などのOff-JT、自己啓発の3本の柱により、相互に緊密につながりあい、機能しあうことで効果的な人財育成を行っております。
人財育成のための社内環境整備としては、人的資本を有効活用し、企業価値を向上させるため、「社員の成長意欲を向上させる」、「業界トップの人財を育てる」ことをミッションとする「人財育成センター」を2023年6月末に設立し、以下の取り組みを実施しています。
〇個のスキル向上
OJT実践の仕組みづくり
人財育成ローテーションの仕組みの構築やDXの活用などの育成手法を確立させ、年度計画に基づき、人財の成長を促す。
また、目標管理制度を活用し、年度計画と個人業績目標を紐づけ、業績達成の意識を促す。
・キャリアパスやジョブディスクリプションを構築し、個人別育成カルテを管理・運用する。
・スキルマップを策定、全社員へ水平展開し、技術継承のプラットフォームを構築する。
Off-JTの充実
職場での実践に向けた動機付けを目的に研修を実施しています。
・選抜研修
オーセンティックリーダーシップの習得により、将来を担う経営リーダー候補人財のマインドを高める。
・階層別研修
入社3年間で一人前の社員として育成するとともに、各階層へ昇格した際に求められる役割を理解させてマインド面を中心に教育する。
・個別専門研修
各部門で共通して必要となる専門的なビジネスリテラシーと技術的な知識やスキルの習得のために教育する。
2024年度の主な新規取り組み
| 活動 | 内容 |
| 部長級研修 | ・職場実践を含むトレーニングによる、職場文化の変革のための「リーダーのためのフォロワーシップ」研修 |
| 技術者倫理研修 | ・品質の向上を目的とした知識の獲得とビジネスリテラシーの習得を目的とした研修 |
自己啓発支援
社員が率先して学べる環境をつくるために、資格試験合格祝い金やeラーニング学習支援奨励金などの自律学習を支援する取り組みを実施しています。
〇人財の見える化の活用
タレントマネジメントシステムを導入し個人の特性を見える化することで、優秀人財の発掘や人財育成ローテーション計画などに有効活用する。また、目標管理制度と連携させることでOJTへ展開する仕組みづくりも可能となる。
〇体制整備
各部門に人財育成統括責任者を配置することで、人財育成センターと連携し、全社で人を育てる推進体制を確立する。
専門的な知識やスキルを持つ主管部門とサブワーキングを定期的に実施し、共通技術や要素技術の知識を習得するために個別専門研修に取り入れる。