ソフトウエア
連結
- 2017年12月31日
- 14億4100万
- 2018年12月31日 +7.63%
- 15億5100万
個別
- 2017年12月31日
- 9億7000万
- 2018年12月31日 -3.81%
- 9億3300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.上記の金額には消費税等は含まれておりません。2019/03/25 12:29
3.ソフトウエアにはソフトウエア仮勘定を含んでおります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産は除く)
主として定率法(ただし、建物(建物附属設備を除きます。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 8年~50年
器具備品 2年~20年
(2) 無形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)の耐用年数については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2019/03/25 12:29 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増減額の主な内容は次のとおりであります。2019/03/25 12:29
2.長期前払費用の差引当期末残高のうち、1年内に費用化されるものについては、貸借対照表上は流動資産として表示しております。建物 除却による減少 67百万円 ソフトウエア 基幹システムリリースによる増加 253百万円 ソフトウエアの購入による増加 78百万円 ソフトウエア仮勘定 - #4 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2019/03/25 12:29
当社グループは有価証券関連業及び外国為替証拠金取引業を中心とした金融商品取引及び仮想通貨関連取引に関連するサービスの拡充とシステムの安定性の向上を図るため、毎期継続的な設備投資を行っております。そのため設備投資の主なものはサーバやネットワーク機器等の有形固定資産と自社利用のソフトウエアであります。
当連結会計年度における設備投資の総額は1,666百万円となっております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産は除く)
当社及び国内連結子会社については、主として定率法(ただし、建物(建物附属設備を除きます。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3年~50年
器具備品 2年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)の耐用年数については、社内における利用可能期間(2~5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法を採用しております。2019/03/25 12:29