- 3896
- 2026/10/08
- 時価
- 41億円
- PER 予
- 27.41倍
- 2013年以降
- 赤字-187.67倍
(2013-2026年) - PBR
- 0.64倍
- 2013年以降
- 0.5-2.38倍
(2013-2026年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 2.32%
- ROA 予
- 0.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
売上高
連結
- 2018年3月31日
- 160億8345万
- 2019年3月31日 +0.46%
- 161億5814万
個別
- 2018年3月31日
- 128億6102万
- 2019年3月31日 +0.58%
- 129億3549万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2023/06/15 14:34
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 3,998,002 8,247,622 12,258,227 16,158,141 税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前当期純利益(千円) 78,611 227,094 318,418 349,154 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2023/06/15 14:34
2.地域ごとの情報自動車関連資材 水処理関連資材 一般産業用資材 合計 外部顧客への売上高 9,865,079 4,956,994 1,261,382 16,083,456
(1) 売上高 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の名称等
非連結子会社
イノベーション創出投資事業有限責任組合
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/15 14:34 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 2023/06/15 14:34
顧客の名称 売上高 関連するセグメント名 オザックス株式会社 3,122,306 機能材料の製造・販売事業 株式会社サンコー 2,742,088 機能材料の製造・販売事業 株式会社ダイナックス 1,683,093 機能材料の製造・販売事業 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2023/06/15 14:34
- #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループでは、健全な経営と企業価値向上のため、総資産経常利益率(ROA)10%以上を目標として掲げております。売上高及び利益率の持続的向上や資本の効率的運用に取り組み、この目標の達成に向けてグループ一丸となって注力してまいります。2023/06/15 14:34 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、このような状況において、既存事業については主にアジア地域を中心として拡販に注力するとともに、高性能商品の開発に取り組んでまいりました。新商品については国内を中心に用途開発に注力してまいりました。2023/06/15 14:34
その結果、当社グループの当連結会計年度の経営成績は、自動車関連資材が市場環境の変化や顧客の生産効率アップなどの影響を受け減収となったものの、水処理関連資材が分離膜用資材の需要が堅調に推移したこと、一般産業用資材は主に空調用資材や産業用濾材の販売が増加したことにより、売上高は16,158百万円(前年同期比74百万円増、0.5%増)、営業利益は原燃料価格の上昇や人件費、研究開発費等の増加により275百万円(前年同期比140百万円減、33.7%減)、経常利益は徳島県などからの補助金収入も含め360百万円(前年同期比28百万円増、8.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は繰延税金資産を取り崩したことなどにより36百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失1,219百万円)となりました。
②財政状態の状況 - #8 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 2023/06/15 14:34
自動車関連資材 水処理関連資材 一般産業用資材 合計 外部顧客への売上高 9,204,185 5,445,284 1,508,672 16,158,141 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2023/06/15 14:34
非連結子会社は、小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2023/06/15 14:34
前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 487,247千円 546,319千円 仕入高 710,086 853,083