#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主な顧客ごとの情報
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#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 8年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 1～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用目的分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/12/21 11:14
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

2015/12/21 11:14
#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は31億94百万円となりました。この主な内訳は、現金及び預金が20億45百万円、売掛金が9億27百万円となっております。
固定資産は16億38百万円となりました。この主な内訳は、建物及び構築物が3億66百万円、土地が4億19百万円となっております。
負債合計は1年以内返済予定の長期借入金の減少及び退職給付に係る負債の増加等により、14億28百万円となり、前連結会計年度末に比べ1百万円の増加となりました。
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 1～10年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用目的分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/12/21 11:14