有価証券報告書-第10期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 1～10年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用目的分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。