グランディーズ（3261）の仕掛販売用不動産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2017年6月30日: 6億7582万
2017年9月30日 -5.62%: 6億3780万
2017年12月31日 +17.41%: 7億4883万
2018年3月31日 +66.09%: 12億4371万
2018年6月30日 +20.49%: 14億9857万
2018年9月30日 -19.73%: 12億287万
2018年12月31日 +11.24%: 13億3807万
2019年3月31日 +15.43%: 15億4452万
2019年6月30日 -58.1%: 6億4714万
2019年9月30日 +10.23%: 7億1335万
2019年12月31日 +4.24%: 7億4357万
2020年3月31日 -46.84%: 3億9530万
2020年6月30日 -29.84%: 2億7736万
2020年9月30日 +24.6%: 3億4560万
2020年12月31日 +12.81%: 3億8988万
2021年3月31日 +27.12%: 4億9562万
2021年6月30日 -14.4%: 4億2427万
2021年9月30日 +60.33%: 6億8022万
2021年12月31日 -17.81%: 5億5907万
2022年3月31日 +18.83%: 6億6433万
2022年6月30日 -6.8%: 6億1914万
2022年9月30日 +5.12%: 6億5086万
2022年12月31日 -17.31%: 5億3821万
2023年3月31日 +13.74%: 6億1218万
2023年6月30日 +55.15%: 9億4982万
2023年9月30日 -34%: 6億2687万
2023年12月31日 +48.92%: 9億3352万
2024年3月31日 -32.48%: 6億3033万
2024年6月30日 +6.34%: 6億7028万
2024年9月30日 -6.59%: 6億2608万
2024年12月31日 +44.59%: 9億527万
2025年3月31日 +46.23%: 13億2382万
2025年6月30日 -7.48%: 12億2485万
2025年9月30日 +32.99%: 16億2894万
2025年12月31日 -33.64%: 10億8101万

個別

2011年12月31日: 2億4254万
2012年9月30日 +3.08%: 2億5000万
2012年12月31日 +18.31%: 2億9577万
2013年3月31日 +2.8%: 3億404万
2013年6月30日 +23.37%: 3億7511万
2013年9月30日 +21.04%: 4億5405万
2013年12月31日 +10.91%: 5億360万
2014年3月31日 -61.06%: 1億9610万
2014年6月30日 +5.41%: 2億671万
2014年9月30日 +69.51%: 3億5041万
2014年12月31日 -69.61%: 1億649万
2015年3月31日 +72.66%: 1億8386万
2015年6月30日 +96.01%: 3億6039万
2015年9月30日 -34.39%: 2億3644万
2015年12月31日 -38.33%: 1億4582万
2016年3月31日 +23.05%: 1億7944万
2016年6月30日 +102.77%: 3億6385万
2016年9月30日 +74.97%: 6億3663万
2016年12月31日 -13.83%: 5億4855万
2017年3月31日 -2.96%: 5億3230万
2017年12月31日 +41.6%: 7億5375万
2018年12月31日 +78.17%: 13億4299万
2019年12月31日 -44.63%: 7億4357万
2020年12月31日 -47.57%: 3億8988万
2021年12月31日 +43.4%: 5億5907万
2022年12月31日 -3.73%: 5億3821万
2023年12月31日 +80.15%: 9億6960万
2024年12月31日 -11.31%: 8億5993万
2025年12月31日 +20.59%: 10億3702万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
販売用不動産、仕掛販売用不動産、未成工事支出金
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。なお、販売用不動産のうち賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/03/25 11:31

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年12月31日)	当連結会計年度(2025年12月31日)
販売用不動産	1,167,956千円	1,891,999千円
仕掛販売用不動産	183,534	197,513
その他	-	7,167

担保付債務は、次のとおりであります。

2026/03/25 11:31

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 棚卸資産
販売用不動産、仕掛販売用不動産、未成工事支出金
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。なお、販売用不動産のうち賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。

2026/03/25 11:31

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(3) 棚卸資産
販売用不動産、仕掛販売用不動産、未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。なお、販売用不動産のうち賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。

2026/03/25 11:31