建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法、それ以外は定率法を採用しております。尚、主な耐用年数は、建物は18～36年、その他は2～20年であります。
(2)無形固定資産
ソフトウエアは定額法を採用しており、主な耐用年数は5年であります。尚、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。尚、主な償却期間は5年であります。2019/06/26 10:31

#2 固定資産除却損の注記

※ 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物工具器具及び備品	1,688千円73千円	5,960千円409千円
合計	1,762千円	6,370千円

2019/06/26 10:31

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物		事務所移転関連	30,861千円
工具、器具及び備品ソフトウエア		事務所移転関連ECサイト関連	16,545千円43,676千円
		基幹DB関連	24,636千円
		動画掲載関連	16,927千円
ソフトウエア仮勘定		ソフトウエア関連	125,141千円

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2019/06/26 10:31

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法、それ以外は定率法を採用しております。尚、主な耐用年数は、建物は18～36年、その他は2～20年であります。
(2)無形固定資産

2019/06/26 10:31