工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年2月28日
- 5739万
- 2017年5月31日 +25.26%
- 7189万
- 2017年8月31日 -4.82%
- 6842万
- 2017年11月30日 +17.33%
- 8027万
- 2018年2月28日 -11.21%
- 7128万
- 2018年5月31日 -2.24%
- 6968万
- 2018年8月31日 -3.39%
- 6731万
- 2018年11月30日 +0.1%
- 6738万
- 2019年2月28日 -6.95%
- 6269万
- 2019年5月31日 +14.2%
- 7160万
- 2019年8月31日 +6.1%
- 7596万
- 2019年11月30日 +4.54%
- 7941万
- 2020年2月29日 -2.87%
- 7714万
- 2020年5月31日 +5.43%
- 8133万
- 2020年8月31日 +27.43%
- 1億364万
- 2020年11月30日 -28.98%
- 7360万
- 2021年2月28日 +6.16%
- 7813万
- 2021年5月31日 +3.38%
- 8077万
- 2021年8月31日 +2.18%
- 8253万
- 2021年11月30日 -9.56%
- 7463万
- 2022年3月31日 -6.64%
- 6968万
- 2022年6月30日 -3.5%
- 6723万
- 2022年9月30日 -3.05%
- 6519万
- 2022年12月31日 -4.57%
- 6221万
- 2023年3月31日 -5.2%
- 5897万
- 2023年6月30日 +4.55%
- 6165万
個別
- 2012年2月29日
- 5291万
- 2012年11月30日 -22.84%
- 4083万
- 2013年2月28日 +27.68%
- 5213万
- 2013年5月31日 -4.24%
- 4992万
- 2013年8月31日 -0.1%
- 4987万
- 2013年11月30日 -11.42%
- 4417万
- 2014年2月28日 +13.14%
- 4998万
- 2014年5月31日 -3.58%
- 4819万
- 2014年8月31日 -2.37%
- 4705万
- 2014年11月30日 -4.51%
- 4492万
- 2015年2月28日 +33.85%
- 6013万
- 2015年5月31日 +5.69%
- 6355万
- 2015年8月31日 +10.89%
- 7048万
- 2015年11月30日 +0.98%
- 7117万
- 2016年2月29日 -15.88%
- 5987万
- 2016年5月31日 +2.18%
- 6117万
- 2016年8月31日 +4.02%
- 6363万
- 2016年11月30日 +1.1%
- 6433万
- 2017年2月28日 -10.79%
- 5739万
- 2018年2月28日 +24.2%
- 7128万
- 2019年2月28日 -18.87%
- 5783万
- 2020年2月29日 +27.77%
- 7389万
- 2021年2月28日 -3.69%
- 7116万
- 2022年3月31日 -8.62%
- 6503万
- 2023年3月31日 -14.07%
- 5588万
- 2023年9月30日 +12.5%
- 6286万
- 2023年12月31日 +0.91%
- 6343万
- 2024年3月31日 +5.15%
- 6670万
- 2024年6月30日 -0.36%
- 6646万
- 2024年9月30日 -9.56%
- 6010万
有報情報
- #1 ソリューション売上原価明細書（連結）
- ※3 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。2024/06/25 14:00
(原価計算の方法)項目 前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 工具、器具及び備品 701 10 消耗品費 81 17
当社の原価計算は、個別原価計算による実際原価計算であります。 - #2 リース取引関係、財務諸表（連結）
- 有形固定資産2024/06/25 14:00
サーバー及び店舗設備(工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産売却益の注記
- ※6 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2024/06/25 14:00
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物 4,401 〃 - 〃 工具、器具及び備品 63 〃 - 〃 計 16,250 千円 - 千円 - #4 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2024/06/25 14:00
2 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。工具、器具及び備品 連結子会社吸収合併による増加 2,789千円 社内業務システムの構築 3,537千円 収益用貸出機器の取得 33,618千円 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2024/06/25 14:00
3 引当金の計上基準(1)有形固定資産・・・・・・(リース資産を除く) 定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 3～50年工具、器具及び備品 3～20年 (2)無形固定資産・・・・・・(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。自社利用ソフトウェア 5年 (3)リース資産・・・・・・・ 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。