建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～21年
構築物 8～12年

2019/06/27 12:09

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.「当期増加額」には、らでぃっしゅぼーや株式会社との合併による増加額が以下のとおり含まれております。

建物	470,500千円
機械及び装置	119,345
車両運搬具	520
工具、器具及び備品	77,670
リース資産	140,404
商標権	454
ソフトウェア	96,667
ソフトウェア仮勘定	17,349

3.「当期増加額」のうち、その他の主なものは以下のとおりであります。

2019/06/27 12:09

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)

場所	用途	種類	金額(千円)
東京都渋谷区	店舗	建物・工具器具	6,300
東京都新宿区	-	のれん	162,740

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業用資産については、主として事業単位を、のれんについては個別案件を基準としてグルーピングを行っております。
店舗事業において、店舗形態を再編成する意思決定を行ったことにより、回収可能価額が帳簿価額を下回った当資産グループの固定資産について、減損損失(6,300千円)として特別損失を計上しております。その内訳は、建物5,495千円、工具器具804千円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため零としております。

2019/06/27 12:09

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～21年
機械装置及び運搬具 2～12年

2019/06/27 12:09

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～21年
機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 12:09