サンヨーホームズ(1420)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 1億1800万
- 2012年12月31日
- -10億6180万
- 2013年3月31日
- 2億6139万
- 2013年6月30日
- -5億6185万
- 2013年9月30日
- -2億2380万
- 2013年12月31日
- -1億8738万
- 2014年3月31日
- 13億8906万
- 2014年6月30日
- -3億6272万
- 2014年9月30日
- 2954万
- 2014年12月31日
- -5億4066万
- 2015年3月31日
- 7億2974万
- 2015年9月30日
- -5億6500万
- 2016年9月30日
- 5億9900万
個別
- 2012年3月31日
- 8655万
- 2013年3月31日 +156.63%
- 2億2213万
- 2014年3月31日 +488%
- 13億612万
- 2015年3月31日 -42.92%
- 7億4553万
- 2016年3月31日
- -3億9500万
- 2017年3月31日
- 8億7200万
- 2018年3月31日 +35.55%
- 11億8200万
- 2019年3月31日 -28.51%
- 8億4500万
- 2020年3月31日 -97.63%
- 2000万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 4億7700万
- 2022年3月31日 -71.28%
- 1億3700万
- 2023年3月31日
- -3億8800万
- 2024年3月31日
- 5億6900万
- 2025年3月31日 +2.99%
- 5億8600万
- 2026年3月31日 +109.73%
- 12億2900万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 持分法を適用していない関連会社(e-暮らし㈱)は、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2026/06/23 14:23
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 経常利益については、前連結会計年度と比較して814百万円増加の1,982百万円となりました。主として、前連結会計年度と比較して違約金収入の減少、支払利息の増加等がありましたが、営業利益の大幅な増加等によるものです。2026/06/23 14:23
親会社株主に帰属する当期純利益については、前連結会計年度と比較し729百万円増加の1,402百万円となりました。主として、営業利益、経常利益の増加によるものです。
当連結会計年度末の財政状態については、総資産額47,799百万円となり、前連結会計年度末と比較し2,754百万円の減少となりました。主な要因は、仕掛販売用不動産572百万円の増加、販売用不動産2,556百万円、受取手形・完成工事未収入金等466百万円の減少等によるものです。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 2.持分法の適用に関する事項2026/06/23 14:23
持分法を適用していない関連会社(e-暮らし㈱)は、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/23 14:23
(注)1.株式給付信託が保有する当社株式(前連結会計年度694,345株、当連結会計年度618,545株)を、1株当たり純資産額の算定上、期末株式数の計算において控除する自己株式に含めております。また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。(前連結会計年度721,117株、当連結会計年度646,833株)。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,367.23円 1,399.78円 1株当たり当期純利益 60.21円 122.64円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 -円 121.38円
2.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。