タマホーム(1419)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エネルギー事業の推移 - 全期間
連結
- 2015年5月31日
- 4100万
- 2015年8月31日 +134.15%
- 9600万
- 2015年11月30日 +90.63%
- 1億8300万
- 2016年2月29日 +16.39%
- 2億1300万
- 2016年5月31日 +53.05%
- 3億2600万
- 2016年8月31日 -56.75%
- 1億4100万
- 2016年11月30日 +38.3%
- 1億9500万
- 2017年2月28日 +12.31%
- 2億1900万
- 2017年5月31日 +49.77%
- 3億2800万
- 2017年8月31日 -55.18%
- 1億4700万
- 2017年11月30日 +31.29%
- 1億9300万
- 2018年2月28日 +9.33%
- 2億1100万
- 2018年5月31日 +56.4%
- 3億3000万
- 2018年8月31日 -53.33%
- 1億5400万
- 2018年11月30日 +47.4%
- 2億2700万
- 2019年2月28日 +0.88%
- 2億2900万
- 2019年5月31日 +42.79%
- 3億2700万
- 2019年8月31日 -72.48%
- 9000万
- 2019年11月30日 +86.67%
- 1億6800万
- 2020年2月29日 -11.9%
- 1億4800万
- 2020年5月31日 +39.19%
- 2億600万
- 2020年8月31日 -51.46%
- 1億
- 2020年11月30日 +90%
- 1億9000万
- 2021年2月28日 +14.74%
- 2億1800万
- 2021年5月31日 +11.47%
- 2億4300万
- 2021年8月31日 -53.5%
- 1億1300万
- 2021年11月30日 +57.52%
- 1億7800万
- 2022年2月28日 +14.61%
- 2億400万
- 2022年5月31日 +36.76%
- 2億7900万
- 2022年8月31日 -59.5%
- 1億1300万
- 2022年11月30日 +56.64%
- 1億7700万
- 2023年2月28日 +11.86%
- 1億9800万
- 2023年5月31日 +36.36%
- 2億7000万
- 2023年8月31日 -86.67%
- 3600万
- 2023年11月30日 +200%
- 1億800万
- 2024年2月29日 -0.93%
- 1億700万
- 2024年5月31日 +92.52%
- 2億600万
- 2024年11月30日 -24.76%
- 1億5500万
- 2025年5月31日 +71.61%
- 2億6600万
- 2025年11月30日 -46.62%
- 1億4200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/08/27 15:30
当社は、住宅の建築請負をはじめとして多分野にわたる総合的な事業展開を行っており、その報告セグメントは、事業領域を基礎とした製品・サービス別に「その他」の事業領域を除いた「住宅事業」「不動産事業」「金融事業」「エネルギー事業」の4つで構成しております。
「住宅事業」は、戸建住宅、集合住宅の建築請負、リフォームを行っております。「不動産事業」は、戸建分譲・マンションの開発・分譲、賃貸ビルのサブリース、オフィス区分所有権の販売等を行っております。「金融事業」は、火災保険、生命保険等の保険代理業、住宅購入者向けつなぎ融資を行っております。「エネルギー事業」は、メガソーラー発電施設の運営、経営を行っております。 - #2 事業の内容
- タマファイナンス㈱にて本融資実行までの代金立替サービスであるつなぎ融資の取次サービスを、当社の新築住宅購入者向けに提供しております。2025/08/27 15:30
(エネルギー事業)
・メガソーラー事業 - #3 従業員の状況(連結)
- 2025年5月31日現在2025/08/27 15:30
(注) 1 従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含んでおります。)であります。セグメントの名称 従業員数(名) 金融事業 64 エネルギー事業 8 その他事業 138
2 臨時従業員数は、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。 - #4 研究開発活動
- 当社グループは、経営方針である「より良いものをより安く 提供することにより 社会に奉仕する」に基づき、高品質・低価格の住宅を供給するための研究開発活動を行っております。当連結会計年度における研究開発費の総額は、137百万円であります。なお、当連結会計年度において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。2025/08/27 15:30
(不動産事業、金融事業、エネルギー事業及びその他事業)
研究開発活動は特段行われておりません。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1) 生産実績2025/08/27 15:30
当社グループ(当社及び連結子会社)が営む住宅事業、不動産事業、金融事業、エネルギー事業及びその他事業では生産実績を定義することが困難であるため「生産実績」は記載しておりません。
(2) 受注実績 - #6 設備投資等の概要
- 賃貸用不動産の購入などに総額16百万円の設備投資を実施いたしました。2025/08/27 15:30
(金融事業、エネルギー事業及びその他事業)
少額のため記載を省略しております。