訂正有価証券報告書-第9期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
- 【提出】
- 2016/12/26 11:55
- 【資料】
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- 【項目】
- 106項目
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法を採用しております。
主な耐用年数
建物 3年~10年
工具、器具及び備品 2年~10年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
主な耐用年数
自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年以内)
のれん その効果が発現すると見込まれる期間(5~8年)
その他の無形固定資産 8~10年