- 3675
- 2026/10/16
- 時価
- 116億円
- PER 予
- 8.41倍
- 2013年以降
- 赤字-53.93倍
(2013-2026年) - PBR
- 1.31倍
- 2013年以降
- 1.02-5.77倍
(2013-2026年) - 配当 予
- 2.74%
- ROE 予
- 15.55%
- ROA 予
- 4.87%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
クロス・マーケティンググループ(3675)の短期借入金の推移 - 通期
連結
- 2014年12月31日
- 18億3129万
- 2015年12月31日 -70.42%
- 5億4175万
- 2016年12月31日 -52.06%
- 2億5973万
- 2017年12月31日 +2.52%
- 2億6628万
- 2018年12月31日 +2.23%
- 2億7221万
- 2019年12月31日 +207.85%
- 8億3801万
- 2020年12月31日 -3.07%
- 8億1227万
- 2021年6月30日 -62.33%
- 3億596万
- 2022年6月30日 +44.98%
- 4億4359万
- 2023年6月30日 -11.35%
- 3億9325万
- 2024年6月30日 +20.17%
- 4億7258万
- 2025年6月30日 +2.79%
- 4億8579万
- 2026年6月30日 +2.36%
- 4億9726万
個別
- 2013年12月31日
- 1億7000万
- 2014年12月31日 +958.82%
- 18億
- 2015年12月31日 -43.33%
- 10億2000万
- 2016年12月31日 -50.98%
- 5億
- 2017年12月31日 -10%
- 4億5000万
- 2018年12月31日 -88.89%
- 5000万
- 2019年12月31日 +900%
- 5億
- 2020年12月31日 +10%
- 5億5000万
- 2021年6月30日 -90.91%
- 5000万
- 2022年6月30日 ±0%
- 5000万
- 2023年6月30日 ±0%
- 5000万
- 2024年6月30日 ±0%
- 5000万
- 2025年6月30日 ±0%
- 5000万
- 2026年6月30日 ±0%
- 5000万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/09/28 15:32
(注) 1 「平均利率」については、借入金等の期末残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(千円) 当期末残高(千円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 485,793 497,267 8.22 - 1年以内に返済予定の長期借入金 1,097,054 1,635,798 1.64 -
2 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く)の連結決算日後の返済予定額は以下のとおりです。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の財政状態は、資産については、流動資産が22,547百万円(前連結会計年度末比9,677百万円増)となりました。主な項目としては、現金及び預金11,478百万円、売掛金5,523百万円となっております。固定資産は4,160百万円(同609百万円増)となりました。主な項目としては、ソフトウエア449百万円、のれん1,506百万円、投資その他の資産のその他に含まれる敷金677百万円となっております。その結果、総資産は26,707百万円(同10,286百万円増)となりました。2026/09/28 15:32
負債については、流動負債が14,003百万円(前連結会計年度末比8,586百万円増)となりました。主な項目としては、買掛金1,901百万円、契約負債2,238百万円、預り金4,489百万円、1年内返済予定の長期借入金1,636百万円、短期借入金497百万円となっております。固定負債は4,338百万円(同1,321百万円増)となりました。主な項目としては、長期借入金3,888百万円となっております。その結果、負債は18,341百万円(同9,907百万円増)となりました。
純資産は8,366百万円(前連結会計年度末比379百万円増)となりました。主な項目としては利益剰余金が7,887百万円となっております。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である買掛金、預り金、その他の金銭債務である未払金及び未払法人税等は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。2026/09/28 15:32
借入金のうち、短期借入金は主に短期的な運転資金の調達を目的としたものであります。長期借入金は事業拡大のための投資、グローバルサービス提供に係る資金調達であり、このうち一部は変動金利であるため、金利の変動リスクに晒されております。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制