トラスト HD(3286)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
連結
- 2013年9月30日
- -56,000
- 2013年12月31日
- 21万
- 2014年3月31日
- -120万
- 2014年6月30日
- -25万
- 2014年9月30日
- 70万
- 2014年12月31日 -31.1%
- 48万
- 2015年3月31日
- -89,000
- 2015年6月30日 -560.67%
- -58万
- 2015年9月30日 -639.46%
- -434万
- 2015年12月31日
- -138万
- 2016年3月31日 -150.76%
- -347万
- 2016年6月30日 -37.63%
- -478万
- 2016年9月30日
- -359万
- 2016年12月31日
- -40万
- 2017年3月31日 -173.22%
- -111万
- 2017年6月30日
- -69,000
- 2017年9月30日
- 53万
- 2017年12月31日
- -38万
- 2018年3月31日 -246.11%
- -133万
- 2018年6月30日 -111.38%
- -282万
- 2018年9月30日 -45.61%
- -411万
- 2018年12月31日 -40.32%
- -577万
- 2019年3月31日
- -276万
- 2019年6月30日 -16.97%
- -323万
- 2019年9月30日
- -206万
- 2019年12月31日
- -23万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -392万
- 2020年6月30日
- 124万
- 2020年9月30日
- -131万
- 2020年12月31日
- -78万
- 2021年3月31日 -74.21%
- -137万
- 2021年6月30日
- -103万
- 2021年9月30日
- -80万
- 2021年12月31日
- -80万
- 2022年3月31日 -123.63%
- -179万
- 2022年6月30日 -80.14%
- -323万
- 2022年9月30日 -35.72%
- -439万
- 2022年12月31日
- -438万
- 2023年3月31日 -15.58%
- -506万
- 2023年6月30日
- -237万
- 2023年9月30日 -59.72%
- -378万
- 2023年12月31日
- -168万
- 2024年3月31日
- 66,000
- 2024年6月30日
- -67万
- 2024年9月30日
- -45万
- 2024年12月31日
- -33万
- 2025年3月31日 -649.7%
- -247万
- 2025年6月30日
- -162万
- 2025年9月30日
- 73万
- 2025年12月31日 +243.42%
- 250万
- 2026年3月31日 -60.83%
- 98万
個別
- 2015年6月30日
- -25万
- 2016年6月30日 -534.88%
- -163万
- 2017年6月30日
- -68万
- 2018年6月30日 -81.25%
- -124万
- 2019年6月30日
- -117万
- 2020年6月30日
- -78万
- 2021年6月30日 -32.23%
- -104万
- 2022年6月30日 -212%
- -325万
- 2023年6月30日
- -266万
- 2024年6月30日
- -132万
- 2025年6月30日 -50.94%
- -200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/09/24 16:11
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 法人税等及び税効果額 △824 444 その他有価証券評価差額金 1,700 △954 その他の包括利益合計 1,700 △954 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/24 16:11
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 資産除去債務に対応する除去費用 15,367 26,458 その他有価証券評価差額金 313 203 繰延税金負債合計 15,680 26,661
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「譲渡制限付株式報酬」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この結果、前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に表示していた10,741千円は、「譲渡制限付株式報酬」に組み替えております。